【トラブル入院費】妊娠中や出産後のトラブルが起きたらどうすればいい？

妊娠中や出産後にママや赤ちゃんの体調にかかわるトラブルで入院になるケースも少なくありません。そのためにかかる入院費用は予想以上に高額になることも。この記事では、トラブル入院費に関する基礎知識や、保険や公的支援制度を上手に活用するためのポイントなどを紹介します。

この記事の目次

妊娠中や出産後のトラブルはどんなものがある？

妊娠悪阻や切迫早産、流産といった妊娠中のママのトラブルや、低出生体重児やなんらかの病気による赤ちゃんのトラブルなど、全体の15.7％のママがなんらかのトラブルで入院を経験しています。

入院期間	平均14.2日
入院でかかった費用	平均約15万5,300円

引用元：「赤ちゃんができたら考えるお金の本 2021年版」

妊娠や出産は病気ではないため、原則として健康保険は適用されず全額自己負担となります。ただし、ママや赤ちゃんの身体になんらかのトラブルが発生し、医師の判断のもと検査や投薬、治療が必要になった場合は健康保険の対象となり、自己負担は3割となります。

ただし、入院中の食事代や差額ベッド代、診断書の作成代などは健康保険の対象とならないため、自費でまかなうことになります。

以下の場合、治療費、投薬料、通常の入院費が健康保険が適用の対象になります。

引用元：「赤ちゃんができたら考えるお金の本 2021年版」

妊娠・出産の処置は基本的には自由診療のため全額自己負担が原則。ただし、ママの意思ではなく、医師が医学的に必要だと判断して行う処置であれば健康保険の適用が認められます。

引用元：「赤ちゃんができたら考えるお金の本 2021年版」

保険診療による医療費が、一定の自己負担額を超過した場合、その超過分が加入している健康保険から払い戻される制度。

妊娠・出産は病気ではないため保険適用外ですが、ママや赤ちゃんの身体のトラブルで医師に判断による追加処置や投薬が必要になった場合は保険適用となり、高額療養費制度が利用できます。

また、同一月内に保険適用となる妊娠・出産以外で医療費が発生した場合も合算することができ、「1カ月の支払総額ー自己負担限度額」の差額が返金されます。

万が一急な出費が発生しても自己負担限度額までで出費を抑えられるのは安心ですね。

働いている方で妊娠中にトラブルで入院が必要になり、仕事をやむを得ず休むことになってしまった場合、所定の条件を満たせば健康保険から「傷病手当金」を受給できます。

「傷病手当金」は病気やけがの療養で仕事を休んだ日から連続した3日間のあと、4日目以降の仕事に付けなかった日に対して手当金が給付される制度です。

「傷病手当金」は実際に休みが発生した後に健康保険に申請が必要で、申請が通ると最大でお給料のおおよそ3分の2の金額を受け取れます。

仕事を欠勤してお給料が引かれてしまっても、この手当が給付されることで一部はまかなうことができるので、万が一、何日も欠勤をすることになった場合は忘れずに申請しましょう。

健康保険組合には独自の付加給付制度を設けている場合があり、例えば、高額療養費のほかに一部負担金を上乗せして支給されることも。

会社や健康保険組合に「付加給付制度」が利用できないか確認してみましょう。

ママや赤ちゃんのトラブルで発生した予定外の医療費には上記のような助成制度を利用することで自己負担額はある程度収めることも可能ですが、万が一、長期間にわたって入院が必要になった場合、その分自己負担額も増えていきます。

そこで、妊娠中や出産時の万が一のリスクに備えて生命保険の検討をするのも有効な手段のひとつです。

一般的に、妊娠中に入れる保険は少ないため、妊娠前や妊活中に民間の生命保険の加入がおすすめです。妊娠後でも加入できる保険はありますが、加入できる妊娠週数に定めがあったり、給付金が支払われない条件が設定されている場合もあります。

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